緑亭通信

　　　　　　　　環境リスク論は「不安の海の羅針盤」か ？ 　　　


　　　　　　　　　　　　　　　　　　糸土　広

1. はじめに
　中西準子「水の環境戦略」１）、「環境リスク論」２）が立て続けに出版された時に、その大胆で刺激的な内容に大きな衝撃を受けた。ダイオキシンに関する各種規制値やベンゼンなどの発がん性化学物質に関する環境基準、排出基準などがリスクアナリシスを基にして決定されたという流れとあいまって、環境政策決定のためのツールとしてのリスクアナリシス（あるいはリスクアセスメント）の重要性について、愛知県環境部職員および県議会議員に向けたテキスト「環境リスク論のススメ」３）を書くことにつながった。
　しかし、その後の中西氏の言動と軌跡には危ういものを感じてきた。例えば東京大学教授を経て横浜国立大学教授、さらには現職である産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター初代所長に就任した軌跡、そしてリスク管理に関連した莫大な科学研究費がある。この疑問がさらに確たるものとなったのは、2004年12月に名古屋で開催された環境省主催「第7回内分泌撹乱化学物質問題に関する国際シンポジウム」の第6セクション「リスクコミュニケーション（コーディネーター：中西氏）」を目撃した時であった。詳細は省くが、環境ホルモン性が疑われる化学物質をわりだすためのSPEED91事業の中止など、環境ホルモン問題からの撤退を図りつつあった環境省の意を汲んで議論が展開されたものと考えざるを得ないものであった。
　さらに、同じ年に出版された中西準子「環境リスク学－不安の海の羅針盤」４）は、中西リスク論批判を開始しなければならないことを決断させるものであった。前著「リスク論」で述べられていたリスクアナリシスの危うさに関する部分が全く削除され、不安の海すなわち不確実性の世界へと突入した現代において、向かうべき方向を指し示す羅針盤こそ「リスク学」なのだという自信に満ちた記述が全編を貫いていたのである。
　しかし、批判の作業は容易ではない。相手方は、10年余りにわたって莫大な研究費、スタッフに恵まれ、ハンドブック５）まで出版するほどの蓄積がある。政府や化学工業会からの支援もある一種の強大な権力にも似た陣容である。
　こうした折、エントロピー学会名古屋懇話会6月例会に松崎早苗氏をお招きして意見交換をする機会があった。その時に集まったメンバーを中心として今回の自主企画「どこかおかしい、どこがおかしい、環境リスク論」が計画されたのである。まずは小手調べ、不十分を承知で「どこかおかしい」の直感を具体的なものとして展開し、エントロピー学会年会2006の参加者とともに考えてみたい。

2. 「不安の海へ」と漕ぎ出したのは誰か？
　科学技術の巨大化は、「失敗は成功の母」という科学技術自身の発展原理を喪失せしめたと述べたのは高木仁三郎氏であった。つまり、失敗がもたらす被害が巨大すぎるがゆえに失敗が許されなくなってしまったというわけである。それにもかかわらず核技術、遺伝子組み換え技術、クローン技術、臓器移植、化学物質の新規開発などにブレーキがかかる気配は一向にない。科学技術の発展方向は権力と金に支配されると述べたバナール６）を引用するまでもなく、軍事や企業利潤追求の圧力に科学技術者自らの名誉欲や金銭欲が加わって、科学技術の暴走が始まっている。
　これらの科学技術には不確実性が伴う。化学物質の急性毒性なら動物実験で簡単に明らかにすることが出来た。しかし、発ガンなどの慢性毒性では作用濃度に閾値がないがゆえに、安全と危険の境目がない。さらに潜伏期間が長く、それ以外の多数の発ガン要因が世の中に充満しているがゆえに、因果関係を明らかにすることも難しい。ましてや複数の化学物質による相乗作用に至っては、ほとんど解明不可能と言って良い。環境ホルモンのような、毒性が発揮されるタイミングが限定されたり、濃度比例性のない毒性の解明もきわめて困難である。
　時間とお金を大量にかければ科学は自然界の全てを明らかにしてくれる、あるいは、未知領域がやがてはすべて既知になるという楽観主義はとうの昔に破綻している。未知領域の多くは不可知領域と事実上等しいのである。この「不安の海」に人類を連れ込んだのは、国家権力であり、企業であり、科学技術者という名の専門家である。
　環境リスク学が「不安の海」の羅針盤だというのなら、知らぬ間に連れ込まれた市民、住民を守る道具として機能し、住民自身が自らの生命と子々孫々の生命とを守るために主体的に使いこなせるものでなければならないだろう。しかし、事実はそれとは裏腹に専門家以外が使いこなすことは難しく、国家が政策を国民に押し付けたり、企業が現状を肯定するために使われる巧妙な道具として機能してきたことが欧米の市民運動サイドから指摘されている7~8）。市村は９）具体的に、リスクベネフィット分析にあたって比較考量されるdB/dR=リスク削減費用/リスクの大きさ（＝一人の生命を救うための費用）について、dBは専門家や企業にしか算定できないし、ある意味では企業側の言いたい放題の算定が可能な項であり、dRも専門家にしか算定できないし、リスク評価そのものが不確実性に満ちていると指摘している。

3. ゼロリスク神話をふりまいたのはだれか？
　「砂糖でも塩でもたくさん食べれば毒性がある」とか「絶対に切れない堤防はない」とか、すなわち絶対安全などというものはないのだという台詞に頻繁に遭遇するようになった。自己責任という言葉がついてくることも多い。遺伝子組み換え植物、食品の安全性を強調する農林水産省の市民向けに編集された分厚いリーフレットには、「いかなる食品にもリスクはある」「組み換え食品のメリットも考慮しよう」、まさにリスクアンドベネフィットの理屈が国民に組み換え食品を押しつけていく論理に使われている。
　秀作ドキュメンタリー映画「六ヶ所村ラプソディー」（監督：鎌仲みゆき）の中で、原発推進派の原子力委員である斑目東大教授は「再処理工場という危なっかしい装置を安全に運転するなんてことはとても難しい」旨の発言をしている。「最後はお金ですよ。金額は地元住民が納得するところで決まるでしょう」とも発言している。
　しかし、絶対安全神話をふりまいてきたのは国家であり企業だったのではないだろうか。その当事者が、突然手のひらを返すように「絶対安全」はありえない、だからリスクコントロールしながらいくしかないのだとお説教を始めているというのが現在の状況である。そのための絶好の理論あるいは理屈を提供しているのが環境リスク論なのである。環境リスク学研究者は、この事態を正視した上で仕事をするべきである。

4. リスクベネフィット分析の適用ルール
中西は「水の環境戦略」１）「リスク論」２）の中でリスクベネフィット分析手法を適用するにあたってクリアされなければならない4つの原則について丁寧に述べている。すなわち、イ）リスク受忍者とベネフィット受益者の一致　ロ）リスク受忍者に選択権がある　ハ）ベネフィットの分配の公平性　ニ）リスク算定の正確さ　である。このうちのどれが欠けてもリスクベネフィット法の適用は出来ないとしている。
一方、同じ著者が「リスク学」３）では、BSE牛輸入を防ぐための全頭検査の是非をめぐって日本政府及び日本国民の「非科学性」を指摘している。100年間の全頭検査に要する費用2000億円に対して、それで救われる生命は1人にすぎないから馬鹿げた対策だというのである（計算過程への疑問は後で述べる）。しかし、この計算結果から導かれる政策を国民全部に押し付けるとすると、「ロ）リスク受忍者には選択権がある」に違反することになる。　
この例のように、「リスク論」から「リスク学」へ移行する約10年間における中西氏の変化は顕著なものがある。
米本昌平「バイオポリティックス」１０）にも同様の原則違反の記述がある。「遺伝子組み換え作物の危険性について、GM食品について反対派が要求するような安全性を求めるのであれば、まずタバコを禁止するべきであろう」と述べている。タバコの害が大きいことは間違いないし、それに対する規制がゆるいこともまた事実である。早急に抑止対策を採るべきである。しかし、このこととGM食品を国民全部が押し付けられて良いかどうかとは全く別の問題である。受動喫煙の問題を除けば、タバコはリスク受忍者とベネフィット受益者が一致しているし、受忍者に選択権がある。GM食品では選択権がないのである。

5. 未知因子および破滅因子
中西は「リスク論」２）で、アメリカの心理学者P.スロヴィックの論文を引用して、専門家と一般市民のリスク認識が異なっていること、専門家はリスクの大きさ（年間死亡率）で判断するが、一般市民は制御できないような、地球を破滅させるかもしれないような、破滅因子や未知因子を重視して判断しているという調査結果を紹介し、「この結果を見る限り、市民の判断が非科学的だとはいえない。いかに発生確率が低くとも、人類や地球を破滅させるようなリスク、あるいは未知因子を多く含んだリスクを避けようとするのは当然だからである。今後リスク論を使って化学物質規制の方向性を考えていく時、リスクの期待値だけを問題にするのでなく、ここにあげられた因子を考慮するべきだと思う。」とコメントしている。10年後に書かれた「リスク学」３）では前述のように、一般市民の求める狂牛病予防対策としての全頭検査を非科学的だとして切って捨てている。
　この点について市村は９）、BSE牛防止のための全頭検査費用2000億円が牛肉100ｇ当り1円に相当することを示した上で、dB/dRの大きさから全頭検査が非科学的と判断する「専門家」と、確実に存在するdRとしての未知リスクを回避するために1円は妥当な金額dBだとする一般市民の判断の間に優劣はないと述べている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（つづく）